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早く帰るために労働時間をコントロールする方法5選

 4月は新年度の始まり。フレッシュな新社会人のみなさんを街で見かける季節です。

新社会人のみならず、現役で活躍中のみなさまの中にも、配置転換や人事異動などで新しい環境に移った方もいると思います。

なかには、新しいポストに就いて業務が増えたり、それにともなって帰る時間が遅くなったりという方もいらっしゃるかもしれませんね。とりわけ営業職は、夜遅くなることが多い職種でもあります。

「仕事はできる人のところに集中する」という言葉もあります。評価されているのは嬉しい一方、仕事が増えたり帰る時間が遅くなったりするのは善し悪しだったりします。

そこで今日は、労働時間の長時間化への対策案をいくつか提案してみたいと思います。

詳細化する

「なんだか仕事が終わらない」「やることが多くてスケジュールがパンパン」そんなふうに感じるときは、すべての予定やタスクを書き出してみてください。

業務時間の間に、「何に」「何回」「何時間」かけているのかを明確にしてみます。

するとどこに時間を取られているのかが分かりますので、改善に結びつけやすくなります。

また、この考え方は、自身の業務のマネジメントのみでなく、「仕事が終わらないんです...」という部下や後輩のマネジメントにも使うことができます。

朝の時間を使う

仕事を抱えているとついつい遅くまで引っ張ってしまう。そして翌日は朝疲れ気味で目覚める。出社もそれにともなって始業時間ギリギリ...といった夜型のスパイラルにはまりそうになったら要注意。

一度勇気を持ってスパイラルを断ち切ってはどうでしょうか?

「今日はここまで。続きは明日の朝やろう」です。

早い時間に帰って早く寝て、その分翌朝早く起きると、朝は寝て起きてエネルギーがある時間帯なので仕事が進みます。

また、通勤電車の路線によっては、早めに出ると空いているなんてこともあるかもしれません。

接待や商談にモーニングやランチを活用

「朝の時間を使う」に通じる考え方ですが、夜の接待を朝や昼に切り替えるのもアリかもしれません。

ノルアルコールの頭がクリアな状態で仕事の話に集中できますので、議論が進みます。食事を交えてビジネスの話をする時間としては朝や昼のほうが適切なようにも思います。

昨今のイクメンブームもあり、小さい子どものいるビジネスパーソンの中には、夜は早く帰りたいと考える人もいます。

そういった方たちと食事を交えてコミュニケーションを取るなら、夜よりも日の出ている時間帯のほうが良いように思いますし、「夜は早く帰ってあげてください」という気持ちを伝えれば、喜んでくれる人もいると思います。

また、子どもがいなくても、夜の仕事の一席は遠慮願いたいと考えている若いビジネスパーソンも増えているようです。

最近は朝食のサービスに力を入れるホテルや飲食店も増えてきているようですので、朝の時間の接待や商談を試してみてはどうでしょうか?

参考:
「接待は朝食が一番でしょ」の時代が来る(プレジデントオンライン 2018年1月)

宣言する

勤めている会社の文化に依存する部分はあるものの、「今日はここまでやって定時で帰ります。残業はしないです」など、業務の時間・進捗・進め方について、宣言する+実行するというのも、1日の労働時間をコントロールするうえで有効になる場合があります。

宣言する+実行するが積み上がってくると、段々と社内で「そういうキャラ」ということが浸透してきます。

与えられた業務をきちんと完遂して、定時まで勤務をして、締切や進捗のマネジメントもできているのであれば、本来それ以上何かを言われることではないものです。

時間の使い方や何をしているのかをブラックボックスにしないというのは、会社に勤めて働く際には重要であり、社内のメンバーとの意志疎通のためにも有効です。

また、もし誰かをマネジメントする立場にあるならば、時間の使い方を表明することはもちろん、率先してその通りに早めの時間で帰ってあげてほしいと思います。下についている側は上司が帰らないと帰りにくいからです。

やらなくていいことをやらない

1日にやった仕事を後で振り返ってみると、やらなくていいものも意外にあったりします。

「やらなくていい」には、本来は自分の仕事の範疇ではないという意味でのものもあれば、業務フローを改善すればまったく不要になるという意味でのものなど、いくつかの意味があります。

こうしたものをひとつひとつ回避していくと、本当に必要なことだけに集中する業務時間を過ごせます。

本当に必要なことだけに集中できれば、生産性や生産効率は上がりますし、空いた時間に新しいことをやれるかもしれません。そしてもちろん、早く帰ることができます。

それでも時間管理が難しければ

個人でできることを5つご紹介しました。
しかしながら、企業に勤めていると個人でできることには限界があります。
組織の論理は強力です。

いつぞやツイッターに、「早く帰れるように業務を自動化するためのツールを作って効率化を図った結果、昨年より残業時間が少ないという理由で査定がマイナスになった」というツイートが流れたこともありました。

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